コンテンツ

  1. ホーム
  2. 情報環境機構について
  3. 沿革

沿革

学術情報メディアセンター・情報環境機構情報部
平成13年度
(2001)
研究教育用情報基盤構築・運営を目指して,大型計算機センターと総合情報メディアセンター,KUINS機構を統合した「学術情報メディアセンター」設置を平成14年度概算要求として提出 事務機構の整備として「情報企画推進部」の設置に係る「情報企画推進部長」ポストを平成14年度概算要求として提出
平成14年
(2002)
4月
学術情報メディアセンター設置
(5研究部門8研究分野)
情報化推進部を事務局に設置(1部2課)
平成15年
(2003)
4月
研究教育基盤機構会議において,法人化後のセンター群の位置づけについて検討開始.部局長会議のもとに「全学支援機構検討ワーキング」を設置し検討開始
11月 部局長会議に「全学支援機構検討ワーキンググループ」から報告

この間,学術情報メディアセンターと情報化推進部との間で情報環境機構構想について頻繁に協議する.

12月 将来構想検討委員会に「全学支援機構構想専門委員会」を設置
平成16年
(2004)
3月
将来構想検討委員会に「全学支援機構構想専門委員会」を設置
同構想について将来構想専門委員会から部局長会議に報告
4月 「情報環境機構の設置」に係る検討作業を開始
京都大学情報環境機構設置作業部会
法人化による事務組織の見直し
  • 情報化推進部を「情報環境部」に改称
  • 大学情報課を総務部に移管し,1部1課体制となる.
12月 部局長会議において情報環境機構の設置を承認 部局長会議承認を受け,情報環境部の再編に係る作業を開始
平成17年
(2005)
3月
教育研究評議会において,他の4つの機構とともに設置を承認
(他の4つの機構)
  • 環境安全保健機構
  • 国際イノベーション機構
  • 国際交流推進機構
  • 図書館機構
部局長会議で事務組織の再編成を報告
4月 情報環境機構の業務を開始 学術情報メディアセンター等事務部を統合し,情報基盤課を設置,1部2課2室体制としてスタート
平成18年
(2006)
4月
事務改革大綱に基づく本部事務組織の改編に伴い、「情報システム管理センター」を設置
平成21年
(2009)
4月
情報環境部に「統合認証センター」を設置
平成23年
(2011)
1月
情報環境副機構長を2人体制から3人体制に強化 (「研究環境担当」,「教育環境担当」,「ITガバナンス担当」)
4月 情報環境機構の実体化に伴い「IT企画室」を設置
情報環境機構協議会を設置
事務改革による本部事務組織の見直し
  • 情報環境部を「情報部」に改称
  • 情報システム管理センターが廃止され,情報セキュリティ対策室に統合
5月 情報部の「統合認証センター」を情報環境機構に移管
平成24年
(2012)
4月
全学委員会として「IT戦略委員会」を設置
平成25年
(2013)
7月
役員会で「京都大学ICT基本戦略」決定
平成26年
(2014)
4月
IT企画室を5部門に改編
運用委員会の改廃
「統合認証センター」を廃止し「情報環境支援センター」を設置
情報環境機構の組織改革に合わせて
組織改編(1部3課)
 

Copyright © Institute for Information Management and Communication, Kyoto University, all rights reserved.